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体系的言語教育における広領域型研究と実践 -教育学部と附属学校(小・中)の連携-

( 2012年度)

プロジェクトの名称 体系的言語教育における広領域型研究と実践
-教育学部と附属学校(小・中)の連携- 
プロジェクトの概要

言語文化教育講座,初等教育開発講座,附属中学校,附属中学校の国語教育と英語教育を担当する教員が連繋して,学校種や教科を超えた言語教育体系について広領域的に研究や実践を行うプロジェクトである。特に次の6点を重視する。


1,新学習指導要領と言語文化教育との関係性ついて検証する。特に「伝統的言語文化の尊重」「外国語教育(英語)教育と言語活動の充実」の実態に特に注目し,「言語活動に基づく思考力・判断力の育成」「教科横断的な問題解決能力や創造性の獲得」をも視野に入れる。


2,言語文化教育の体系性を確立するために,言語文化に関係する教科教育学と教科内容学との連携方法について検討する。


3,附属学校の「幼-小-中」一貫教育構想等に対応して,日本語と英語の言語能力の相補・連動的学習方法を,特に小・中9年間を対象に研究開発する。今年度は,聞く・話す・読む・書くの4技能を総合的に育成する指導に注目する。さらに,大学生のコミュニケーション能力や文章表現力の育成方法を開発・実践し,小学校から大学までの言語教育の一貫性・相関性を検証する。


4,「島根大学言語教育研究会」と連携して,研究発表会の場で検討結果を公表し,上の1~3を着実に推進する。


5,講座や教科に制約されない研究体制を整備し,外部資金獲得について検討する。


6,成果は,公開講座などにより広く公表し,社会貢献活動の一翼を担う。

プロジェクトの
実施状況

1.言語文化教育の体系と新課題について検討した。特に,新学習指導要領や教科内容学との関係に注目した。


2.「言語コミュニケーション論」(「日英対照言語学」「日本語表現論」「異文化の交流と理解」の3科目)と「内容構成研究」8科目の開講方法を検討し,国語・英語・言語教育に関する研究文献を活用した。


3.中学校・高等学校の国語・英語・書写の教科書を購入し,教育と研究に活用した。特に,教科書の改訂やデジタル化に注目した。


4.附属学校での実習(学校教育実習Ⅰ~Ⅲなど)や体験学修を通じて,「学部」と「附属」の言語コミュニケーション教育の方法について検討した。並行して,小学生から大学生までの言語教育の一貫性・相関性を検証した。


5.「島根大学言語教育研究会」の研究発表会において,プロジェクトの成果の一部を発表し,検討を行った。  


第14回 平成24年7月27日(金)。田中俊男:国民教材としての「故郷」(魯迅)―忘却される/されない希望の文学―  


第15回 平成25年2月28日(木)。福田景道:古文教材『竹取物語』の未来―専門教育科目「日本古典文学教材研究」をめぐって―  

 

第16回 平成25年3月27日(水)。田中耕司:国語科におけるデジタル教科書の活用  

 

6.公開講座「『国語』の新境地」を開催した(10/19~11/30)。


7.フォーラムディスカッション「言語教育の体系」を開催した(3/27)。


8.科学研究費補助金等の申請について検討した。

研究組織
所属・職 氏名 専門分野
教育学部・教授 ○福田 景道 言語文化教育講座・日本文学
(代表)
教育学部・教授 福田 哲之 言語文化教育講座・書道・書論
教育学部・教授 竹田 健二 言語文化教育講座・漢文学
教育学部・教授 林  高宣 言語文化教育講座・英語学
教育学部・教授
(特任)
田中 俊男 言語文化教育講座・日本文学
教育学部・准教授 大谷 みどり 言語文化教育講座・英語教育学
教育学部・准教授 縄田 裕幸 言語文化教育講座・英語学
教育学部・准教授 百留 康晴 言語文化教育講座・日本語学
教育学部・准教授 猫田 英伸 言語文化教育講座・英語教育学
教育学部・講師 田中 耕司 言語文化教育講座・国語教育学
教育学部・講師 冨安 慎吾 初等教育開発講座・国語教育学
教育学部・講師
(特任)
松本 舞 言語文化教育講座・英文学
附属中学校・教諭 川井 史生 国語教育学
附属中学校・教諭 永野 信吾 国語教育学
附属中学校・教諭 籠橋 剛 国語教育学
附属中学校・教諭 高田 純子 英語教育学
附属中学校・教諭 須田 香織 英語教育学
附属中学校・教諭 岩﨑 香織 英語教育学
附属小学校・教諭 中村 紀恵 国語教育学
附属小学校・教諭 喜多川昭博 国語教育学
附属小学校・教諭 恩田 一穂 国語教育学
本プロジェクトにより期待される効果
(成果の公表方法を含む)

1,新講座の特色ある教育研究プログラムを構想・実限することによって,学部教育の充実・発展を推進し,研究に関する中期目標達成の基盤になる。


2,学部・附属の連携を可視的に実現することで,中期目標達成に寄与する(学部と附属学校の国語科教員の研究組織「三土会」と連携できる)。


3,言語文化教育講座の新規の教育プログラムによって,学生・教員の専攻としての一体感と言語コミュニケーション能力を育成することができる。


4,成果は,報告書・ホームページ・公開講座等の形で多様に公表する。

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