1.学校現場の教員との間で事例を通した実践的研究を行うので、多大な地域貢献が期待できる。
2.大学院改組について、とくに島根県内の教育関係者に教育実践開発専攻・発達臨床コースの具体像を周知する好機となる。
3.そして、学校現場において共通して見られる子どもの「困り感」の全体的状況把握の資料を提供することにより、個々の事例への対応に際して手がかりとなることが期待できる。
4.成果は報告書の発行にあわせ、学部紀要その他、それぞれの教員の関連学会等において発表する。
以上をめざしたが、アンケート調査について予備調査段階に止まり、3.に掲げた統計的にデータを処理するところには至らなかった。ただ、1.2.に関しては、一定の成果を上げることができた。そしてその成果については学部紀要等において公表する予定である。
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