教育実践開発専攻(教職大学院)の概要

1.教職大学院の概要

教育学研究科(教職大学院)の3つのポリシー

(1)教育目標

教職大学院では,山陰地域の学校教育現場が有する教育課題に対応することができる高い総合力を有した「学び続ける教師」「スクールリーダー」を養成することを教育目標とします。後述するように,現職教員入試及び現職教員派遣入試で合格した現職教員学生と一般入試で合格した学部新卒学生が協働で授業展開することを特色としていますが,それぞれの教育目標(養成像)については,以下のように設定しています。

 <現職教員学生の養成像>

  • 学校創造,授業デザイン,子ども・支援などの教育諸課題に対応する高度な教育実践力を持つ教師
  • 高い企画力・調整力やコミュニケーション力によって,学校や地域の諸課題解決を組織的に主導できる総合的力量を持ったスクールリーダーとしての教師

 <学部新卒学生の養成像>

  • 学校創造,授業デザイン,子ども理解・支援などの教育諸課題に対応する基本的実践力を持つ新人教師
  • 学校チームの一員として多様な協働に参画し,即戦力として貢献できる新人教師

これらの教育目標(養成像)は,島根県教育委員会,鳥取県教育委員会をはじめとする地域社会との協働の場(山陰教師教育コンソーシアム)を通じて,今後も常に探求・共有することに努めます。

 

(2)学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

教職大学院では,2年(長期在学プログラムにおいては3年)以上在学した上,所定の単位を修得し,以下のような資質・能力を獲得した者に教職修士(専門職)の学位を授与します。

  • 学び続ける教師の基盤として求められる深い学識を身につけている。
  • 学校創造力,授業デザイン力,子ども支援力を総合的力量として身につけている。
  • 学校創造力,授業デザイン力,子ども支援力のいずれかについて,高度の専門的能力を身につけている。
  • 地域の教育課題に立脚した研究テーマを設定し,学んだ理論と教育実践との往還を通じて,具体的な課題解決に取り組む教育実践研究の方法を身につけている。
  • 立場や意見を異にする人々と協働しながら地域の教育課題を探求・共有し,その解決に向けて主導的役割を発揮することができる。

 

(3)学習到達目標(ラーニング・アウトカム)―教師力ナビゲーションシステム

教職大学院では、学位授与に関する方針を踏まえ、学校創造力、授業デザイン力、子ども支援力のそれぞれについて、次のような学習到達目標を設定しています。

① 学校創造力

項目 評価指標
学級経営 児童生徒理解に基づき,開かれた学級経営によって児童生徒の成長を促す集団づくりを行うことができる。
学校を取り巻く社会的・文化的要因の理解 広い視野のもとで公教育および学校と相互に影響しあう社会的・文化的要因を把握することができる。
家庭・地域社会との協働・連携 家庭や地域社会の様々な人々の学校教育への関心やニーズを理解し,保護者や地域住民などと連携・協働する方策をリードすることができる。
ビジョンの形成と具体化 学校に関わる人々に共有・支持される学校のビジョンを形成し,その具現化を図ることができる。
協力体制と風土づくり 各学校の教育活動や学校経営の質を向上させるために教職員が連携・協働する校内体制と風土をつくることができる。
倫理規範とリーダーシップ 公教育である学校教育を担う教員として,職業倫理に基づくリーダーシップを発揮することができる。

② 授業デザイン力

項目 評価指標
学習にかかわる理論を踏まえた授業研究 学習にかかわる諸理論に基づいて,授業の設計,実施,評価を行うことができる。
理論と実践の往還 教科教育や教科内容の知識を指導や指導の改善に生かすことができる。
学習観の発展・指導の改善 教育実践や自らの学習観について,省察することができる。
カリキュラム・ マネジメント カリキュラムの編成・改善に必要な知識を身につけ,「開かれた学校」としてのカリキュラムを構想・改善することができる。

③ 子ども支援力

項目 評価指標
教育相談と生徒指導 教育相談や生徒指導に関する理論・技法及び実際に行う上でのポイントを理解し,深い子ども理解に支えられた関わり案の作成と実践,修正ができる。
子ども理解と授業改善 インクルーシブ教育システムやユニバーサルデザインの視点を取り入れた授業を構想・実践・評価し,授業改善の提案ができる。
障がいのある子の理解と関わり 障がいや障がいのある子の特徴とそれへの適切な関わりを理解し,それらをふまえた個別の計画の作成・実践・評価・改善をすることができる。
校内外での連携・協働 校内組織や他機関・他分野の役割を理解し,地域の実情をふまえながら,子どもや保護者を取り巻く人や機関.制度をつむいだ組織的な実践をすることができる。

  教職大学院で開講される授業科目はすべて,これらの学習到達目標と対応付けられています。また,授業科目は「山陰の教育課題」,「エビデンスの収集・活用」,「クリティカル・シンキング」,「個と多様性」,「ICT活用」の5つの共通テーマ軸とも対応づけられています。授業科目と学習到達目標,5つの共通テーマ軸との関連を示し,学生のみなさんの自己評価・自己改善の助けとなるものが「教師力ナビゲーションシステム(教師力ナビ)」です。
  教師力ナビは,学習到達目標についての自己評価,選択した項目群に関してこれまで取り組んできたことやこれから取り組みたいことの自由記述を含みます。学生のみなさんは、これらを定期的に概観し,指導教員等と面談を行うことで,履修する授業科目の選択や,実習科目及び課題研究科目における活動内容の決定などに役立てていきます。

 

(4)教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)

  教職大学院では,理論と実践の往還を通して,地域の教育課題を解決するのに必要な探究的省察力をもつ「学び続ける教師」を育成するべく,次のように体系化された教育課程を編成しています。

  1. 「学び続ける教師」に必要な資質・能力として,学校創造力,授業デザイン力,子ども支援力の3つを定め,これらをより高いレベルで身につけたスクールリーダーの養成を目標として教育課程を編成しています。また,3つの力を内容面から相互に関連づけ,特に山陰における教師の生涯発達を支える基盤となるよう「山陰の教育課題」,「エビデンスの収集・活用」,「クリティカル・シンキング」,「個と多様性」,「ICT活用」の5つの共通テーマ軸を設定しています。
  2. 共通科目及び選択科目においては,学校教育研究の理論と方法を修得します。総合的力量を形成するため,「基盤科目」,「学校創造科目」,「授業デザイン科目」,「子ども支援科目」から共通科目20単位を必修としています。また,修了に必要な選択科目12単位に関しては,3つの選択科目群のいずれかに特化し単位を修得することで、求められている教育課題の解決や自らの課題意識等に特化した力量を身につけることが可能な教育課程編成を行いました。授業方法としては事例研究やワークショップ,附属学校や実習校での授業参観などを多く取り入れ、具体的な教育課題に即した双方向的な学び,主体的かつ体験的な学びとなるよう留意しています。また,研究者教員と実務家教員の協働,現職教員学生と学部新卒学生との協働により,多様な視点にふれながら,理論と実践を往還できる教育課程となるよう留意しています。
  3. 課題研究では,学んだ理論を地域教育課題の探究と解決に向けてどのように活かせばよいかについて,自ら設定した研究テーマに則して先行研究の収集・分析を行ったり,必要な予備調査等を行ったりします。また,これと連動して行われる実習科目では,実際の学校教育現場をフィールドとして,仮説に基づく授業や教育活動を計画的に試行します。得られた結果については,課題研究科目において多角的に討議・省察を行い,学びの成果の集大成として報告書を作成します。さらに,地域社会の代表である山陰教師教育コンソーシアムにおいて,この報告書に基づく成果を発表し,そこでの意見交換を通じて自らの教育観の深化を図ることとしました。

 

(5)アドミッション・ポリシー

  教職大学院は,社会構造の急激な変化や高度情報化社会への変化などで生じる様々な教育課題(地域の教育課題)を探究し,解決に向かって具体的な方策を立て,人々との協働の中で熱意をもって取り組むことのできる高度専門職としての教師を養成するため,次のような人を求めています。


(1)教育目標
    地域の学校教育現場が有する教育課題に対応することができる高い総合力を有した「学び続ける教師」「スクールリーダー」を養成することを目指しています。

(2)求める学生像
   ・教員に必要な基本的知識・技能,高いコミュニケーション力,子ども理解力をもち,さらに将来スクールリーダーをめざす上で必要とされる高度の専門的能力を身につけようとする人
    ・教育現場での一定の教職経験を有する現職教員で,主幹教諭等のミドルリーダー,今後,指導主事や学校管理職としての活躍が期待される人

(3)入学者選考方法の基本方針
     上述の人材を得るため,次のような入学者の選考を行います。

【一般入試】

教育実践開発専攻において高度の専門的能力を身につける上で必要とされる基本的知識・技能を確認するため筆記試験(論述式)を課す。加えて,教育実践開発専攻における学修目標を確認するため,志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め,これに基づく口述試験を実施する。筆記試験と口述試験の結果を総合して判定を行う。

【一貫プログラム入試】

教育実践開発専攻において高度の専門的能力を身につける上で必要とされる基本的知識・技能及び教育実践開発専攻における学修目標を確認するため,志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め,これに基づく口述試験を実施する。

【現職教員入試】

教職経験に基づく資質・能力をみるため,筆記試験(論述式)を課す。加えて,教育実践開発専攻における学修目標を確認するため,志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め,これに基づく口述試験を実施する。筆記試験と口述試験の結果を総合して判定を行う。

【現職派遣教員入試】

教職経験に基づく資質・能力及び教育実践開発専攻における学修目標を確認するため,志望理由書及び「『地域の教育課題に関する研究』テーマ調書」の提出を求め,これに基づく口述試験を実施する。